先物取引とは、将来の一定の期日に特定の商品や金融上の指数をあらかじめ定めた価格で売買することを約束する取引である。
ご案内のように、先物取引には商品先物取引と金融先物取引の2種類があるが、金融取引はさておき、商品先物取引は金、銀、原油、とうもろこし、大豆、小豆、コメなどの商品を対象とする取引で、商品価格変動リスクを回避できる有効な手段と言える。
しかし、主食の米がとんでもない国の資本によって買い占められるリスクもある訳で、日本の米の先物取引は、2024年8月に大阪の堂島取引所で本格的にスタートしたことはご案内のとおりて、主食用のコメの平均価格に基づく指数を対象に、将来の一定期日に米を売買することを約束して取引が行われている。
その結果、現在お米の店頭価格は以前の約2倍、これは庶民にとって痛手でしかない。正に「貧乏人は麦を食え」だが、電気ガス水道などの公共料金や年金介護医療などの社会保障経費の負担増や諸物価高騰を踏まえると、長らく減反政策を実施してきた政府であるからして、価格据え置きの措置を講ずべきではないだろうか。
まあ、時の成り行きから政府は安い外米を買えばこと足りると考えているのだろうが、食品の安全性の観点から不安が募る。
例えば、韓国輸入のキムチを食べて、寄生虫に感染したりすることもあるようで、インバウンドから様々なウイルスや細菌や寄生害虫が持ち込まれている訳で、医療関係者もかなりのリスクを背負っている。
そんな想いに、改めてグローバリゼーションのデメリットが想起される訳で、路上で平気で排泄する民族の衛生意識を察するに恐ろしいものがある。
そんなことから、安宿にはもはや宿泊出来なくなった訳で、公共トイレなどの使用もかなり注意しないと痛い目に合うことになる。
そんなことで、改めて、食品食材の安全性を見極め時には加熱することも視野に入れ、健康管理に努めたいと思う。
